世の中にWEBマーケティングの手法に関する情報はたくさんありますが、意外と触れられていないものに広報・PRがあります。もともと、広報・PRはマーケティングや広告・宣伝とは別の分野のものとされてきましたが、インターネットというボーダレスの世界において、これを区別して目を向けないのはもったいない話です。

広報・PRの肝は、メディアの記者・編集者に自分たちの情報を伝え、いかに取り上げてもらうかということ。今回は、その接点となるニュースリリースについて、メディアの最前線に立つ人達の本音をお伝えします。

そもそも広報・PRとは？

「広報・PR」、それとよく比較、混同されるのが「広告・宣伝」です。この二つを並べた時に使われる有名な概念に、広告・宣伝は「buy me」、広報・PRは「love me」というものがあります。訳せば一目瞭然ですが、言葉のニュアンスからだけでも両者の雰囲気の違いがよく伝わってくる格言です。

すでにご存知の方も多いとは思いますが、話の前提として、広報・PRについて簡単に押さえておきたいと思います。広報・PRとは、企業などが新聞や雑誌、TV、ラジオなどのマス媒体、そしてインターネット上のメディアに働きかけ、自らが発信する情報に価値を見出し、掲載してくれるように働きかける活動です。媒体が掲載料金を請求する事はなく、掲載の判断基準は「見る人の興味、関心をひく情報か否か」という点だけです。

一方の広告・宣伝は、メディアの広告スペースや掲載期間に料金を支払い、自社の宣伝を行っていくものですから、両者は全く似て非なるものと言えます。

インターネットにより敷居が低くなった広報活動

さて以前はこうした広報活動と言うと、ある程度の規模を持った企業が行うことと見られていました。しかし、インターネットの登場により、従来のメディアからは漏れてしまっていたような情報も掲載されやすくなっています。

また広告・宣伝に比べると、広報・PRは、情報があまり無い分野でした。メディアへどう情報を発信すれば良いのか、どんなアプローチをかければ良いのかといったノウハウを、企業側があまり持っていませんでした。例え知っていたとしても、ニュースリリースを作成して記者クラブへ投函や郵送していくという手間を考えれば、それに時間は割けないという判断がなされていたこともあるかもしれません。それが今や、メールで気軽に接触できますし、配信サービスを使えば、複数メディアに一括で、即座にリリースを送信することが可能です。

ニュースリリースを受け取る側のメディアの現実

昔から広報・PRに携わってきた方には、リリースの一斉配信サービスというのは何となく手抜きのようなイメージに受け取られるかもしれませんね。受け取るメディア側の視点で見るとどうなのでしょうか？

以下はいくつかのメディアの方に実際に聞いた話です。媒体は新聞、雑誌。デスクや編集長といったポジションの方達の本音です。共通して言われたのが、「郵送のリリースだからと言って、特別見ることはしない」というものでした。リリースはメールで送られてくる事が多くなっていて（一斉配信サービスの多くも、リリースがメールとなってメディア側に届けられていきます）、それが日々大量に来るため、丁寧に目を通す事などとてもできないと言います。

郵送できちんと送られてくるものもやはり一定数あるとのことでしたが、残念ながら、そうした努力を企業側が行っていても、受け取るメディアは多忙なのでそれに応えにくい、下手をすると開封する時間さえ無いというのが実情のようです。時には大変丁寧に時間をかけてしたためた立派な封書も来るそうですが、「かえって開けにくく、時間がない時にはちょっと…」、と申し訳無さそうな顔で本音を語ってくれました。

この話は、どうしても掲載して欲しいメディアに対しては郵送も併用しようかと考えていた時期に聞いた言葉だっただけに、筆者も少しショックを受けましたが、編集者や記者の現実を知って納得する事ができました。

メディアとの接触の基本、ニュースリリースのポイント

投函や郵送から、メールや配信サービスの利用へと情報提供手法が変わってきた広報活動。その中身がニュースリリース（プレスリリース）であることには変わりありませんが、提供の主流がメールになってきたことで、タイトルには一層気を遣う必要があります。

話を聞いたメディアの方達も口にしていましたが、忙しい中で、中身を読む価値があるリリースかどうかの判断はメールの件名で、しかも数秒で行っているということでした。このあたりはインターネット時代の幕開けとともに始まった、メールマーケティングの手法と共通していると言えるでしょう。

なおリリースの郵送や記者クラブへの投函に全く効力が無くなった、という訳ではありません。やり方やタイミングにもよりますし、それを重視するメディアや記者もたくさんいます。このあたりのちょっとしたコツも、機会を設けていずれお伝えしていきたいと思いますが、インターネット時代の広報・PRの傾向についてきちんと押さえつつ、自社の広報スタイルをしっかりと確立していくことが大切です。

今回のまとめ

1）インターネット時代になって、企業規模を問わず広報・PRへの取り組みが行いやすくなっている。
2）メディア側もニュースリリースをメールで受ける形が多くなっており、多忙な中で価値判断も素早く行われている。
3）ニュースリリース作成において、興味をひくタイトルがますます重要になってきている。

従来の広報と言えば、専門の広報セクションがあるような会社にしかできないというイメージがありましたが、情報チャネルがWEBへと広がって、その概念は大きく変わりました。SNSを利用することですばやく情報を伝え、ユーザーと直接やりとりすることも可能になっています。中小企業でも、工夫次第で効果的な広報が行える時代です！皆さんもぜひ、自社に合った広報策を考えてみてください。